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キーワード解説

サスティナブル・デザイン

サステナブル(sustainable)は「持続可能な」という意味。1987年に国連の「環境と開発に関する世界委員会」による「われら共有の未来」と題する報告書において「持続可能な開発(Sustainable Development)」という概念が提唱された。「サステイナブル・デザイン」という表現の由来はここからきている。「持続可能な」という表現には、次世代まで環境をできるだけ維持し続けられること、環境と人間活動のバランスを保ちながら持続可能な社会発展を行うという重要な視点が含まれている。サスティナブル・デザインとは、これらの理念のもと、できるだけ環境に負荷をかけないよう素材や資源を循環させたり物自体を長もちさせるデザイン、生産された製品が一方的に消費されることのないデザインを指す。

人間工学

人間工学とは、「人間への理解を深めることで、道具や機械とそれを使う人間との間に生ずる未来の不適合を解決し、道具や機械を人間にとって、より使いやすく、有効に機能させるための技術領域」と定義される。人間工学では、人の身体、物理的な動作、生理的な反応、心理面など人間の特質を知ること、機械や道具の特質を知ること、また、機械と人間の関係を理解することを通して、それらをデザインに活かす。たとえば、高齢者がATMでお金をおろそうとしたが、表示の文字が小さくて、使い方がわからずに使えなかった場面を考えてみる。この場合は、ATM(銀行の自動預払機)が高齢者の特性(知覚・認知・動作など)に適合しておらず、高齢者はATMを使いたくても使えないことを意味する。このような問題を解決するには、人間の特質(特に高齢者の生理的変化)を考慮して、機械や道具を設計する必要がある。

※引用・参考文献:人間生活工学研究センター『ワークショップ人間生活工学 第一巻 -人にやさしいものづくり―』

人間生活工学

人間工学が「人間の特性」に重きを置くのに対して、人間生活工学は、一人ひとりの「生活」に視点を置きながら、ものと人間との間に生じている問題を解決し、人間にとって使いやすく、快適な製品つくり、生活を豊かにすることを目指している。

たとえば、ATM(銀行の自動預払機)の使用場面を想定してみる。買い物帰りの主婦は、買い物袋を足元に置くわけにもいかず、といってタッチパネルに載せると、ATMが誤作動するので、このATMを使用しない。ここでは、人間の特質だけでなく、人間の「生活」という視点が重要になっていることが窺える。つまり、製品の使いやすさに関して、人間の特性だけではなく、人間の生活全体(嗜好、生活習慣、暮らし)を分析し、それになじむ製品・環境設定が必要となる。

※引用・参考文献:人間生活工学研究センター『ワークショップ人間生活工学 第一巻 -人にやさしいものづくり―』

ユーザー中心設計(User Centred design)

ユーザー中心設計は、人間中心設計とほぼ同義語で使用されることが多い。使用者がより具体的な場合には、ユーザー中心設計が使われることもある。この考えは、ドナルド・A・ノーマン(Donald A. Norman)らによって提唱され、利用者の立場に立った製品設計の重要性を説いている。この考え方が提唱された背景には、一般ユーザーもコンピュータ等の複雑な機器を利用するようになって、より簡単に使えることを求めてきたということがあげられる。

ユニバーサルデザイン

1980年代、アメリカのロナルド・メイス(Ronald L. Mace)によって提唱されたものであり、「できるだけ多くの人が利用可能であるようにデザインすること」とある。それまでのバリアフリーの概念(障碍によってもたらされるバリアに対応しようとするもの)とは異なり、もともとバリアのない世界の構築を目指すことがユニバーサルデザインの真のねらいである。ただし、テミルでは「できるだけ多くの人が使えるデザイン」はオーダーメイドしかないと考えており、ユニバーサルデザインは、できるだけ多くの人が使えるようデザインすることを社会全体で目指していこうとする理念的目標であると考えている。

ICF(International Classification of Functioning, Disability and Health:国際生活機能分類)

ICFは、1980年に世界保健機関(WHO)のICIDH(国際障害分類)に次ぐものとして2001年5月に採択された。ICIDHが障碍をマイナス面から分類するという考えだったのに対し、ICFは、「生活機能」というプラス面からみるようになり、さらに環境因子等の視点も加わることとなった。また、ICIDHは障碍を「機能障碍のために能力低下が起こり、その結果として社会的不利が生じる」としたが、ICFは「心身機能・構造、活動、参加に、健康状態や環境因子・個人因子が相互に作用し合うことで、生活が変化する」とした。つまり、ICFでは障碍を個人の問題ではなく、環境との関係の中で捉えていくという考えに基づいたものであるといえる。

JIS X8341

IS X8341「高齢者・障害者等配慮設計指針-情報通信における機器、ソフトウェア及びサービス」は、情報通信機器分野のアクセシビリティガイドラインである。この規格は、高齢者、障碍者のニーズに対応した規格をつくるときに配慮すべきところを示したJIS Z8071に基づいて作成されたものである。X8341のXは情報分野を、8341は規格番号を表しており、規格番号は、高齢者・障碍者にも「やさしい(8341)」という意味が込められている。2007年現在、共通指針を含む5規格があります。

1. X8341-1 共通指針(2004年5月)
2. X8341-2 情報処理装置(2004年5月)
3. X8341-3 ウェブ・コンテンツ(2004年6月)
4. X8341-4 電気通信機器(2005年10月)
5. X8341-5 事務機器(2006年1月)

ノーマライゼーション(normalization)

ノルウェーのバンクミケルセンにより提唱された思想。「障碍者を排除するのではなく、障碍を持っていても健常者と均等に当たり前に生活できるような社会こそがノーマルな社会である」という考え方で、1960年代に提唱されてから現在まで全世界に大きな影響を与え続けている。バリアフリー、ユニバーサルデザインに関してもこの思想が根底にある。

高齢者・身体障碍者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律(ハートビル法)

第一条に「この法律は、高齢者、身体障碍者等が円滑に利用できる建築物の建築の促進のための措置を講ずることにより建築物の質の向上を図り、もって公共の福祉の増進に資することを目的とする。」ある通り、公共建造物(駅・ホテル・行政機関等)に福祉的な設備(点字ブロック等)を設置することを義務付ける法律。1994年6月29日制定。

バリアフリー

バリアフリー(Barrier free)とは、広義の対象者としては障碍者を含む高齢者等の社会生活弱者、狭義の対象者としては障碍者が社会生活に参加する上で生活の支障となる物理的な障碍(障碍)や精神的な障壁を取り除くための施策、若しくは具体的に障碍を取り除いた状態をいう。一般的には障碍者が利用する上での障壁が取り除かれた状態として広く使われている。

障碍者

身体障碍者・精神障碍者・知的障碍者等、疾患や疾患による後遺症により、なんらかの日常生活動作や参加に制限がある人のことをいう。近年、「障碍者」という言葉が差別的な表現であるとして、障がい者、障碍者などの表現を用いることもある。
テミルでは「障碍者」の表現を用いる。

健常者

特定の慢性疾患や疾患、障碍などによる日常生活動作や参加に制限のない人のことをいう。

定量調査

調査手法の一つであり、量的調査とも言われる。統計的集団を調査して、割合、平均、標準偏差などの指標を使って、集団を浅く広く捉えることを目的に行う調査である。この調査のメリットは、
1. サンプリング理論をもとに代表性のある情報を入手し、ある集団に近いデータを収集できる
2. さまざまなデータを数値で表すことができ全体を把握しやすい
ということがあげられる。

デメリットは、
1. 画一的な質問であるため表面的な回答しか得られない
2. 事象の変化プロセスや因果関係や分からない
ということがある。

定性調査

調査手法の一つで、質的調査とも言われる。少数事例を様々な角度から、深くじっくり調査することで、ある現象の意味を集中的に奥深く捉えることを目的に行う調査のこと。この調査のメリットは、
1. 調査協力者の体験や事象の深層まで理解することができる
2. 画一的・形式的な質問や限定された回答の選択肢がないので、協力者の話に関連して柔軟に質問することができる
3. 時間を遡って順を追って質問できるので、事象の変化のプロセスや因果関係を把握することができる、ことである。

逆に、デメリットとしては
1. データの収集の成否が調査員の調査能力や経験に左右される
2. 調査のデータ量が少ないために客観的に普遍化しづらい
ということがあげられる。

社会福祉士(SW)

社会福祉士は、「社会福祉士及び介護福祉士法」で定められた国家資格であり、福祉の対象者に対して、専門的知識や面接等の専門的技術を状況により使いわけながら、その人が自分の問題に自ら気付き、自ら行動ができるように意図的に相談・面接を実施する。それと共に、その人に必要な環境を整えることにより、その行動が行いやすいように支援する専門職である。
相談・支援の内容は多岐に渡る。障碍や環境上の理由によって日常生活を営むことに支障がある人を始めとして、介護全般、ひとり親のもつ問題、児童・幼児・乳児の生育環境の問題等、さまざまな対象者に対して、「生活」の切り口で関係を持ち、直接的になにかを行うという援助ではなく、相談や関係機関との連携により問題解決をはかる福祉全般にフィールドをもつ専門職であるといえる。そのため「生活」に関しての多様性を理解すると同時にさまざまな「価値」に関しての多様性を理解しなければならない。
勤務場所は、施設、病院、役所など多岐に渡って活躍している。テミルのように企業に属すことは稀である。また、社会福祉士は、英語で「ソーシャルワーカー」と訳されることがある。

理学療法士(PT)

病気やけがによって日常生活に支障がある人が、身体的なリハビリテーションを通して基本的な動作能力(起きあがる、立ちあがる、歩行など)を回復できるように援助する専門職である。身体的リハビリテーションの内容としては、筋力をつけたり、関節がよく動くようにしたりといった運動療法、温熱、水、光線、電気などの物理療法がある。その他にも、基本的な動作や日常生活動作を改善する指導をしたり、車椅子、杖などの福祉用具や住宅改修のアドバイスを行ったりする。

作業療法士(OT)

身体や精神に障碍のある人、またそれが予測される人が主体的に活動できるように、日常での動作、仕事や遊びといった生活全般を通して治療や援助などをしていく専門職である。

福祉用具専門相談員

介護が必要な高齢者や障碍者が福祉用具を利用する(購入、レンタル)ときに、本人や家族の希望に応じて、その状態に適した福祉用具の選び方や使い方を助言する専門職である。また、定期的に福祉用具利用者のお宅に訪問して、利用状況を観察して、利用者のニーズに適合しているか調べたり、正しい使い方についてアドバイスも行う。